CANSLIMで成長株スクリーニング 億万長者の銘柄発掘法

CANSLIMはアメリカの代表的投資家ウィリアム・オニールが発明した成長株発掘法です。

C,A,N,S,L,I,M。
アルファベットが示す7つの条件に当てはめれば、スクリーニングツールで有望な成長株を見つけられます。

実際の手順に沿ってスクリーニングしたところ、大手株メディアが注目する2022年のテンバガー候補株も見つかりました。

定期的にCANSLIMに沿ってスクリーニングすれば、注目を集める前の有望銘柄を事前に仕込めるかもしれません。

企業成長とともに株価も大化けする銘柄も抽出でき、人気の銘柄発掘法です。

CANSLIMで成長株スクリーニング 億万長者の銘柄発掘法

CANSLIMで有望成長株をスクリーニングする方法

CANSLIM投資法に合致する急成長株はスクリーニングツールを使って簡単に絞り込むことができるにもかかわらず、大きな成長可能性を秘めています。

使用するスクリーニングツールは財務数値や株価指標など細かな条件設定ができる人気の無料ツール「バフェットコード」。
※有料会員登録で米国株のスクリーニングも可能です。2022年の米国株テンバガー候補を知りたい方は別記事をご覧ください。

操作はいたって簡単。初めてスクリーニングツールを使う人でも使いこなせます。
引用元:バフェット・コード「日米銘柄スクリーニング」より

①CANSLIMの条件に合致する銘柄をスクリーニングするには以下の設定をしましょう。

  1. 売上高成長率(前々期→前期):20%以上
  2. EPS成長率(前々期→前期):20%以上
  3. EPS CAGR(3):25%以上
  4. ROE:25%以上

※EPS CAGR(3)=EPSの過去3年平均成長率

条件を追加する際は「+条件を追加」を押してください。

②表示科目は任意で編集してください。
上記で設定した項目や時価総額、上場来年数を追加すると会社の規模や新興性が確認できます。

③優先市場は新興企業を抽出するために「東証1」を除いてください。

スクリーニングの結果、以下の7銘柄が抽出できました。

  1. プレミアアンチエイジング(4934)
  2. プレミアムウォーターHD(2588)
  3. MacbeePlanet(7095)
  4. 日本リビング保証(7320)
  5. HPCシステムズ(6597)
  6. 川本産業(3604)
  7. 日建工学(9767)
  8. ※時価総額の大きい順

2022年のテンバガー候補として大手株メディアに選ばれた銘柄もいくつか登場しています。

テクニカル分析でさらに選抜

スクリーニングツールで抽出した銘柄をオニールのCANSLIMに当てはめてテクニカル分析することで、さらに有望な成長株だけに絞り込めます。

直近高値付近まで株価が上昇しており、高値ブレイクしそうな銘柄がねらい目です。

引用元:SmartChartPLUSHPCシステムズ(6597)より

上記7銘柄の中で最も直近高値付近にある銘柄はHPCシステムズ(6597)でした。

事業内容も機会学習AIやSaaS事業に注力しており伸びしろの大きい企業です。

さて、スクリーニングからここまで5分ほどで実践できました。

CANSLIMのスクリーニングは効果的ながら簡単にできるため、試しに実践してみてください。

バフェットコードで試してみる

CANSLIMとはオニールの成長株発掘法

CANSLIMは米国の代表的投資家ウィリアム・オニールが開発した急成長株の見つけ方です。

数多の成長株を分析してきたオニールが各銘柄の共通点を導き出したことで発見されました。

ウィリアム・オニールは、ウォーレン・バフェットと同世代のアメリカの投資業界で最も成功した人物です。

25歳の時に株式仲買人としてのキャリアをスタートした後、機関投資家を対象としたリサーチ会社「ウィリアム・オニール社」を設立しました。

顧客には現在、世界中の大手機関投資家で資金運用を担当する600人が名を連ねています。

また「Wall Street Journal」に次いで支持を得ている「Investor’s Business Daily」という投資専門紙を発刊、投資に関するベストセラーで400万部以上を売り上げるなど、投資家、起業家としてだけでなく、作家としても非常に大きな成功を収めています。

オニールは、彼の有名な著書である「オニールの成長株発掘法」の中で、市況の良し悪しに関係なく、小さな会社のうちから成長の速そうな株を探し出し、短期で利益を上げていく方法を説いています。

そのオニールが独自に開発した銘柄の選択手法である「CANSLIM投資法」こそ、世界中のバリュー投資家から支持されている成長株の見極めに用いられる判断指標。

CANSLIMの使い方を学ぶことで最高の成長株を見分けることができるとしています。

具体的にはファンダメンタル・テクニカルそれぞれの視点で銘柄をスクリーニングする条件を設けており、実践することでこれから大化けする株を株価上昇の前に見極め、投資することができます。

CANSLIMの7項目それぞれの合格条件

CANSLIMとは、その成長株の銘柄を選定する際に重要となる7つの項目の頭文字をとったものになります。
ここではその7つの項目の頭文字について、具体的にみていきましょう。

  • C=当四半期のEPSと売上成長率
  • A=年間EPSの増加、高いROE水準
  • N=新興企業、新製品、新経営陣、新高値
  • S=株式の需要と供給
  • L=主導銘柄か、停滞銘柄か
  • I=機関投資家による保有
  • M=株式市場の方向

C=当四半期のEPSと売上成長率

C=Current Quarterly Earnings

ポイント:EPSと売り上げが前年同時期と比較して20%~25%以上のびていること

CはEPSや売上高の推移を指し、急速に成長し始めた企業を見つける方法を述べています。

EPSとは「1株当たりの利益」をいい、自分の持っている株が稼ぐ収益を表しています。

EPSの値が高ければ高いほど、企業の収益力が高いことを示します。
基本的に、企業の「当期純利益が増加した時」にEPSは上がるので、EPSの推移を見ることで会社の収益が好調かどうか判断でき、今後の成長見込みも見ることができます。

また基本的に利益は売上から生まれるため、同時に売上高を見ることも必要です。

売上が伴わないEPSの上昇というものも存在しますが、事業の成長という観点では売上高もEPSも同時に伸びていることが望ましいです。

基準としてはEPSと売り上げが前年同時期と比較して20%~25%以上のびていることとしています。

なお、ここで「前年同時期」としているのは、季節要因を省いた純粋な比較をするためです。

A=年間EPSの増加、高いROE水準

A=Annual Earnings Increase

ポイント:年間EPS増加率25%を3年以上
     ROEが17%以上(25%以上が望ましい)

Aは年間のEPSが増加しており、かつ高いROEの水準を指し、継続的に成長を続けている企業を探す方法を述べています。

Cで当四半期の前年同期比のEPSに着目していましたが、ここでは長期的な収益性を確認するために年間のEPSを確認します。
四半期のEPSのみだと一時的な上昇も含まれるからです。

また成長企業の裏付けとして、ROEも合わせて確認します。

ROEとは「当期純利益÷自己資本」で計算され、企業が持っている資本でどれだけ効率よく利益を獲得できるかを表しています。

ROEが継続して高い企業は、効率的に利益を生み出すことができる仕組みとなっているといえます。

年間EPSが増加し、高いROE水準ということは「効率的に利益を生み出す仕組みができており、1株当たりの収益性も増加している」という継続的に成長を続けている状態を表します。

より具体的な数値として、年間EPSの増加率は25%以上を3年連続、ROEが17%以上であることとしています。

N=新興企業、新製品、新経営陣、新高値

N=New Products, New Management, New Highs

ポイント:成長が著しい新興企業、革新的な新商品、サービス、新しい経営陣など何かしら新しい変化が見られる企業
     正しい株価ベースを抜けた、新高値でのタイミングの購入

Nは収益増加率を爆発的に伸ばすために必要な「何か新しい変化」を指し、このような特徴をもつ銘柄の購入タイミングを述べています。

具体的には、人々の暮らしを大きく変える新サービスや新商品、それを支える成長著しい新興企業や優秀な経営陣などです。

このような素晴らしい価値を提供する会社は、価値に見合った値段がつけられ常に高値圏にあるはずということを説いており、それを適切なタイミングで購入することが必要です。

適切なタイミングとは「強気相場において、きちんと形成された基本パターンからブレイクアウトをして高値圏を付けていること」です。

この基本パターンからブレイクアウトをした形状として推奨しているのが、カップを横から見た形のチャート形状「カップウィズハンドル」です。

S=株式の需要と供給

S=Supply and Demand

ポイント:株式の需要と供給の実態は発行株式数、浮動株、日々の出来高等で確認できる
     経営者がその会社の主要株主であること
     株式分割はEPSが分割割合以上に成長していること
     自社株買いは株価の上昇につながりやすい

Sは株式の需要と供給を指しており、大きく上がる銘柄を見極めるためにはこの関係性を理解することが必要としています。

なぜなら、同じ条件を持つ銘柄があったとした場合、株式が多い銘柄より少ない銘柄の方が価格が上がりやすいとされているからです。

この需要と供給の実態は、その銘柄の発行済株式数や、実際に市場に出回っている浮動株、日々の出来高を確認することでつかむことができます。

また、経営者がその会社の主要株主であることも大切なポイントです。
経営陣が保有している株式の割合が多いと、株価の変動が経営陣の利害につながるため株価上昇の努力が期待できるとしています。

他にも、次のような見方ができます。
・株式分割は単純計算でEPSの減少を意味するため、EPSが分割割合以上に成長していることが望ましい。
・自社株買いについては、流通する株式数を減らし希少価値を高めるだけでなく、企業が今後の売上や収益の改善を見込んでいることを暗に示し、株価の上昇につながりやすくなっている。

L=主導銘柄か、停滞銘柄か

L=Leader or Laggard

ポイント:買うべきは主導銘柄で、「出遅れ銘柄(共振株)」や「停滞銘柄」は整理対象とする
     主導銘柄は調整局面でも強い上昇をみせる
     主導銘柄は値動きだけでなく、優秀なEPS増加率、最大のROE、ずば抜けた利益率や売上増加率も合わせて確認する

Lは市場をけん引する主導銘柄と強気相場でも取り残されてしまう値動きの悪い停滞銘柄を表しており、この主導銘柄と停滞銘柄を見分ける方法を述べています。

主要銘柄とは、市場をけん引するほど強い値動きを持った銘柄なので、調整局面でも強い値動きをしています。その中でも業界における上位数社で、さらにCやAで挙げたような優秀なEPS増加率、最大のROE、ずば抜けた利益率や売上増加率が見られるものです。

一方、この主導銘柄について値が上がる「出遅れ銘柄(共振株)」や、強気相場でさえ取り残されてしまう「停滞銘柄」は、主導銘柄ほどの上昇は見込めないとされているため、このような銘柄を手にした時には早々に整理対象とした方がよいとしています。

市場全体の下落が最終局面を迎えた後に、最初に最高値をつけるまで回復した銘柄こそが大きな株価の上昇を期待できる、買うべき「主導銘柄」となります。

市場の停滞局面、調整局面において相対的強さをもつ株価上昇率の高い銘柄を注視し続けることは、結果主導銘柄を選別するよい方法となります。

I=機関投資家による保有

I=Institutional Sponsorship

ポイント:直近四半期の株主数、機関投資家数の増加

Iは機関投資家による保有を表し、この機関投資家の動きを把握する方法を述べています。

機関投資家とは、国内外の金融機関等の大口投資家で、大量の資金を使って株式や債券で運用を行っています。

日本の株式保有率の実に80%が機関投資家とも言われており、株価に非常に強い影響力を持っています。

株価の上昇には大量で、かつ継続的な買いが必要となります。
数億円以上の資金を持つ機関投資家はある期間集中的に売買するため、株価にも影響をもたらします。

機関投資家の保有は、決算資料などの公開情報から読み取ることができ、直近四半期の株主数の増加や大量保有報告書等で確認できます。

このようにプロが保有、買い増しをしている株というのは、株価が急騰しやすい銘柄とされており、この保有が増加している銘柄が推奨されています。

ただし、このように多くのプロの機関投資家が保有しているということは、悪材料等が出た場合、一斉に売られ、株価が急激に下がるリスクがあるので注意が必要です。

M=株式市場の方向

M=Marker Direction

ポイント:チャートと出来高を観察することで、天井圏や底など、市場の方向性を見極めることができる
     自分の目で対象そのものを観察することが大切で、経済指標等の補助的な指標に頼らない方がよい

Mは株式市場の方向性を表し、投資に勝つために重要なポイントである「市場の方向性」を把握する方法を述べています。

市場はファンダメンタルだけで動いているのではなく、投資家たちの需要と供給で動いています。

いかに優秀なEPS増加率、最大のROE、ずば抜けた利益率や売上増加率があったとしても、下落相場においては株価の上昇に限界があり、下手をすると大きく下落してしまいます。

このような、投資において重要な「市場の方向性」を判断するには、主要な株価指数の日足チャートと出来高が日々どのように変化しているか注意深く観察する必要があります。

例えば、株価が天井をつける前に、大口投資家は株を売り抜けます。
出来高があるにも関わらず価格が上がらないのは、売り圧力が強まっていることを意味します。

また下落相場の底打ちの場合、出来高を伴って株価が上昇していきます。
このように過去の株価と出来高を自分自身で分析することが市場の流れを見極める本質としています。

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