米中貿易摩擦 緩和で上がる穴株はソニーか

米中貿易摩擦の展開次第でシナリオが変わる日本株

 口コミ

様々な外部要因に左右されることが多かった2018年の日本の株式市場ですが、
2019年は米中貿易摩擦の展開次第でシナリオが変わるでしょう。

簡単に言うと、米中両国が歩み寄る展開であれば上昇基調、関係悪化の展開であれば更なる下落です。

私は、前者のシナリオの可能性が高いと考えています。

というのも、米中両国とも、最終的に貿易摩擦を緩和方向に向かって行かざるを得ない事情を抱えているのです――。

米中両国が貿易摩擦を緩和せざえるを得ない3つの事情

  1. 中国国内の景気減速が鮮明
  2. 2018年11月の小売売上高が前年同期比で8.1%増と、15年ぶりの低い伸び率

  3. 中国共産党100周年
  4. 2021年に中国共産党結党100周年を控え、中国発の経済危機を起こす訳にはいかない

  5. 米国が恐れる中国の米国債売却
  6. 世界で最も米国債を保有する中国が米国債を売却すると、アメリカで金利が上昇しアメリカ経済が冷え込む可能性が高く、2020年の大統領選へ影響大

貿易摩擦が激化すると米中両国ともに経済危機に陥ることになります。
なので、経済危機を回避したい米中は貿易摩擦を緩和すると予想しています。
 

米中の貿易摩擦緩和で日本株は上昇基調に

米中貿易摩擦が緩和に向かえば、なぜ日本株が再び上昇基調を取り戻すのか…。

日本株上昇の最大理由は底堅い企業業績です。

2015年8月から始まった中国の景気減速懸念から、原油などの資源価格が急落しました。

その影響でリスクオフのムードが高まり、円相場も10円ほど円高に動いたことで日本企業の業績悪化が懸念され日経平均株価が2015年度~2016年度で20%ほど下落しました。

しかし東証上場の主要な3月決算企業の2015年度の経常利益を見ると、期初予想と比較してマイナスはわずか2%、2016年度の期初予想も2015年度実績からマイナス5%程度と、さほど業績への影響はありませんでした。

そして日経平均株価は2016年6月を底に、年末にかけて2割強上昇に転じました。
2016年日経平均株価は上昇
引用元:スマートチャートプラス 日経電子版より

外部環境が悪かった為に日経平均は下落したが、肝心の企業業績にはほとんど影響がでないほど、日本企業は底堅い状況であったといえます。

米中貿易摩擦が和らげば、日本株に見直し買いが入るはずです。

米中貿易摩擦緩和で輸出関連株のソニーに注目

米中関係が緩和されれば電子部品、精密機器、機械などの輸出関連株に見直し買いが入りやすくなります。

その中で特に注目しているのが、電気機器の製造が中心事業のソニー (6758)です。

ソニーは世界に通用する技術を誇り、世界の投資家から高い評価を得ています。
日本株が買われやすくなった際には、海外投資家も好んで買う株の一つです。

昨年の夏頃、米中の貿易摩擦の懸念が強まった際に、輸出関連株の自動車や半導体メーカーの株価が軒並み値下がりましたが、ソニーの株価は値を下げていません。

業績を見ても、2019年3月期の売上高1.8%増、営業利益18.4%増、経常利益39.5%増、最終利益43.6%と堅調に推移しています。

そこに米中貿易摩擦が緩和に向かえば、輸出しやすい環境に貿易の状態が改善されるので、ソニー株が買われる可能性は非常に高いと思います。

米中貿易摩擦以外に内需要因もソニーを後押し

ソニー株に注目した理由は、以下の内需要因もあります。

  • テレビの大きな買い替えサイクル
  • 家電エコポイント制度で2009年~2011年度で約6,000万台(通常の4倍近く)売れた薄型テレビが、購入から10年経過

  • 新4K8K衛星放送の開始
  • 4K8Kテレビ放送が開始されたが、4K8K映像を視聴できるテレビの普及はこれから本格化

  • 東京2020オリンピック
  • ラグビーワールドカップ日本大会や東京2020オリンピック・パラリンピックが控え、4K8Kテレビの家庭への普及加速の契機に

  • 2019年10月から消費税が10%に
  • 2度に渡り先送りされた消費税増税が、いよいよ2019年10月1日から実施予定

家電エコポイント制度で売れた約6,000万台のテレビが10年が経過し、ただでさえ買い替えサイクルが近づいている状況で、新4K8K放送がスタート、高画質映像で見たいイベントが控え、さらに増税と、テレビの買い替え需要を刺激する内需要因が揃っているのです。

2019年の半ば頃が日本株の見直し買いのタイミング

米中貿易摩擦の沈静化で、日本株が上昇基調を取り戻すタイミングは2019年の半ばと考えています。

その理由は、

  1. ロシアゲート疑惑の捜査終結
  2. トランプ大統領のロシアゲート疑惑の捜査が2019年前半で終結予定

  3. イギリスのEU脱退
  4. イギリスのブレグジットが2019年3月末予定

  5. 米国債売却のカード
  6. 日米貿易協議の先行き不透明感

という3つの不安材料がまだ残っているからです。

なので、2019年度の業績予想が企業側から発表される5月頃から日本株の見直し買いが入るのではないでしょうか。

内需要因に加え5Gなどと並んで大きなテーマとなっている「eスポーツ銘柄」でも期待できるソニー株は、米中貿易摩擦緩和の穴株になるかもしれません。

口コミ評価

このページにはまだ口コミがありません。

米中貿易摩擦 緩和で上がる穴株はソニーか

  • 1非常に不満
  • 2不満
  • 3普通
  • 4満足
  • 5非常に満足

File name:

ファイルサイズ:

口コミは、ガイドラインをご確認の上、投稿してください。